---

人材を企業価値向上の源泉とみなし、投資の対象としてその価値を最大限に引き出す人的資本経営。グローバルで人的資本情報開示が進むなか、日本でも企業に対する情報開示が一部義務化された。今後、投資家から経営戦略と人材戦略の連動が、これまで以上にシビアに評価されるようになる。

そのような状況で、日本企業はどのように自社の人材戦略を進めていくべきだろうか。このたび、ProFuture株式会社 代表取締役社長 寺澤 康介氏から、企業の人材アセスメント・人材育成などに多くの知見を持つ弊社取締役 福田 俊夫がインタビューを受け、日本企業が直面する危機やグローバルでの立ち位置、そして課題解決に向けて具体的にどのような人事手法をとるべきかなど、詳しく語った。（以下敬称略）

---

人的資本情報開示により、経営戦略と人材戦略との連動がより注目される

寺澤：世界で人的資本情報開示の潮流が強まっています。日本でも、2023年3月31日以降に終了する事業年度の有価証券報告書について、人的資本・多様性に関する開示を行うように義務化されました。そうしたなか日本で注目されている人的資本経営では、経営戦略と人材戦略との連動が最重視されています。しかし、具体的な方法となると、戸惑っている企業が多いように思います。この点をいかがお考えですか。

 

 

福田まさに人的資本情報開示については、私どもMSC（株式会社マネジメントサービスセンター）のお客さまからもよくご相談をいただくテーマです。これまではアセスメントや人事評価、コンピテンシーというものは、社内での活用の範囲にとどまっており、投資家目線で見られることはありませんでした。しかし、人的資本情報開示が義務化されることにより、「企業の戦略を実行できる人材がそろっているのか」を投資家は見るようになってきています。

 

 

言い換えると、その企業のこれからの経営戦略の実現のためにはどのような人材が必要で、その人材が揃っているのか、どう揃えようとしているかが見られるということです。弊社でも、これまではクライアントである企業に対して、「貴社が求めるマネジメント像は？」「活躍する人材はどういうコンピテンシーをお持ちですか？」ということを最初にお伺いする傾向がありました。ただ、これから本当に議論されなければならないのは、「貴社の経営戦略はどういうものですか？」「戦略実行のために、いま本当に促進すべき要因とは何なのか？」ということです。

コンピテンシーの議論からスタートしてしまうと、あれもこれもと広く浅くなりがちです。優先度の高い戦略を実行するためどのようなコンピテンシーが必要かを特定し、そこからどのような能力開発をするのか、また昇格、採用をするのかを検討することが、今まさに求められていることだと思います。

この後、下記のトピックが続きます。

続きは、記事をダウンロードしてご覧ください。

・リーダー人材育成のこれから～企業が持つべき重要な観点

・「優秀な人材」ではなく、「自社の戦略を実行するために必要な人材」を見極める

・日本企業がグローバルで抱える深刻な課題

・自社にとって必要な人材の採用・育成を加速させる科学的人事手法とは？

記事の続きはこちら

 

   

 

---

出演者プロフィール

インタビュアー　ProFuture株式会社　代表取締役社長　寺澤　康介氏