
【講演録】
今こそ解消すべき管理職と部下とのジレンマ部下の育成に悩む管理職のメンターシップ発揮状況を可視化し、育成行動・スタイルの改善につなげる人材育成支援ツール
メンターシップ・サーベイは、部下育成に悩む管理職を支援するため、弊社が法政大学キャリアデザイン学部の坂爪洋美教授と共同で開発したツールです。
管理職ご本人やその部下の方を対象に、メンターシップに関する質問項目についてご回答いただくことで、管理職お一人おひとりのメンターシップの発揮状況が把握でき、自己理解や他者(上司・部下)理解を深めることができます。
職場における部下に対する育成実態について、キャリアやメンタリングの理論に裏付けされたデータで把握し、貴社の人事施策の検討にご活用いただくこともできます。
3つの「機能(ファンクション)」
・ティーチング
・コーチング
・スポンサーシップ
◆部下の育成方針を決める糸口をつかみたい
多くの管理職の方々は、自らの実務とともに部下の管理業務を行っています。ともに働く部下の考え方や価値観が多様化し、何から手を付けてよいのか戸惑うことも多いかもしれません。部下お一人おひとりに合った育成方針を検討する上で、メンターシップ・サーベイの定量データが役立ちます。
◆既存の管理職向け研修や1on1を充実させたい
管理職向け研修にメンターシップ・サーベイの結果を使うことで、日ごろの部下育成の行動に基づく振り返りができます。上司・部下の面談でメンターシップ・サーベイの結果を踏まえて話し合いを行うことで、1on1がより有意義なものになります。
「メンターシップ・サーベイ」とは上司が部下の育成にどのように取り組んでいるかを、見える化するツールです。 (※本サーベイはパーソナリティ診断ではありません)
部下育成の3つの機能(ファンクション)と6つのアクションに紐づけされた設問に回答します。
サーベイの結果から、上司がより効果的な部下育成を行うためにとりうる、具体的な行動が明らかになります。
上司がより効果的な育成行動を特定したり、組織が部下育成の支援施策を立案したりと、サーベイの結果を様々な形で活用することができます。
学術研究で見出されているメンタリング機能から管理職による部下育成にとって重要性の高い3つの機能(ファンクション)を抽出・再定義し、それらの発揮につながる6種の行動(アクション)を整理しています。
オンラインのフォームで30の質問項目にご回答いただくだけで、10指標からメンターシップ発揮状況を点検していただけます(結果は後日、一枚のシートにまとめてお返しします)。
視覚的に分かりやすいチャートと数字でメンターシップ発揮の特徴を出します。
上司・部下で回答いただいた場合は、メンターシップに対する上司本人の認識と部下の認識の違いも明らかになります(GAP分析)。
メンターシップ・サーベイの結果を職場の具体的行動の振り返りに活用いただくため、「結果シート」の解説や代表的な得点パターンの解釈例、結果を今後に活かしていくためのワークシートをご提供します。
「メンターシップ・サーベイ」と「成長観サーベイ」を組み合わせて実施いただくことで、部下育成をさらに加速させることができます。「成長観サーベイ」は、部下や若手層の成長実感にフォーカスしたサーベイです。
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現代の組織において、メンターシップとマネジメントは、役割こそ異なるものの密接に関連しています。マネジメントは業務の計画・組織・監督を通じて目標達成や業務効率を追求し、通常、上下関係に基づいて行われます。一方、メンターシップは経験豊富なビジネスパーソンが新人や若手に対して指導や支援を提供し、人材育成を促進します。この関係では、通常、相互に学び合う姿勢が重視されます。両者は相互補完的であり、マネジメントの枠組み内でメンターシップが展開されることもあります。組織の進化に欠かせない要素として、両者のバランスが重要視されています。
このような背景から、メンターシップは管理職と組織の成長にとって重要な指標となります。MSCのメンターシップサーベイによって、育成状況の可視化やフィードバックを通じたティーチングやコーチング機能の強化、バランスの改善がなされ、管理職としてスキル向上や自己啓発が促進されます。メンターシップの把握と向上は、組織が効果的なリーダー育成、企業の競争力維持に必要な戦略です。結果として、組織は優れた人材を定着させ、長期的な成果を達成することが可能となるでしょう。
※弊社の定義する「メンターシップ」とは、マネジメントを通じて管理職によってなされる、部下への育成的関与を指します。
■共同開発者プロフィール
法政大学 キャリアデザイン学部キャリアデザイン学科
教授 坂爪 洋美 氏
・慶應義塾大学文学部卒業
・民間の人材紹介会社に勤務後、同大学大学院経営管理研究科博士課程単位取得退学。博士(経営学)
・日本労務学会元会長、日本労働研究雑誌元編集委員長、労働政策審議会職業安定分科会労働力需給制度部会委員
・専門は産業・組織心理学
・近著に『シリーズダイバーシティ経営 多様な人材のマネジメント』(中央経済社、2022年、共著)
『シリーズダイバーシティ経営 管理職の役割』(中央経済社、2020年、共著)
「管理職の役割の変化とその課題 ──文献レビューによる検討」(『日本労働研究雑誌』、2020年、単著)、など